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同じ仕事ぶりでも、なぜか給料や昇進に差がつく。そんな状況を生んでいるのは、日本企業が実績以上に「ある数字」を重視しているからだ。それがひいては、男女の賃金格差を広げる理由の1つにもなっているという。いまや看過できない、日本の評価制度のゆがみとは?※本稿は、大湾秀雄『男女賃金格差の経済学』(日本経済新聞出版)の一部を抜粋・編集したものです。
長時間働ける男性が
高収入職を独占している
クラウディア・ゴールディン(注1)や、チャ・ヨンジュおよびキム・A・ウィーデン(注2)らの研究で明らかになったことであるが、長時間労働の経済的リターンが高い職業ほど男女賃金格差が大きい。
もし賃金率が労働時間に対して一定であれば、労働時間が増えるにつれ、賃金所得は比例して増えていく。
しかし、経営職、コンサルタント、弁護士といった高収入の職業では、労働時間が伸びるにつれて賃金率が上がり所得は指数関数的に増えていくという特徴が見られる。
注1 Goldin,Claudia(2014)“A Grand Gender Convergence:Its Last Chapter”,American Economic Review 104(4):1091-1119.
注2 Cha,Youngjoo and Kim A.Weeden(2014)“Overwork and the Slow Convergence in the Gender Gap in Wages”,American Sociological Review 79(3):457-484.
注2 Cha,Youngjoo and Kim A.Weeden(2014)“Overwork and the Slow Convergence in the Gender Gap in Wages”,American Sociological Review 79(3):457-484.







