石川智久

日本総合研究所 調査部長/チーフエコノミスト

(株)日本総合研究所調査部 調査部長/チーフエコノミスト/主席研究員。北九州市生まれ。東京大学経済学部卒業。三井住友銀行、内閣府政策企画調査官等を経て、現職。2019年度神戸経済同友会 提言特別委員会アドバイザー、2020年度関西経済同友会 経済政策委員会委員長代行を務めたほか、大阪府「万博のインパクトを活かした大阪の将来に向けたビジョン」有識者ワーキンググループメンバー、兵庫県資金管理委員会委員などを歴任。関西経済分析の第一人者として、メディアにも多数寄稿・出演。著書に『大阪の逆襲』(青春出版社刊・共著)、『大阪が日本を救う』(日経BP)など。

#24
関税交渉“決着後”日本が取るべき「二正面作戦」、孤立主義回帰の米国との理想の付き合い方
石川智久
トランプ関税を巡る合意で日本は、国内への悪影響の緩和の短期的対応だけでなく孤立主義へと歴史的転換をした米国との関係再構築を迫られる。同盟国としての関係維持、エネルギー面での協力を深化させる一方で、欧州、グローバルサウスとの貿易多角化や環境問題などの連携強化で米国依存から脱却する二面作戦が必要だ。
関税交渉“決着後”日本が取るべき「二正面作戦」、孤立主義回帰の米国との理想の付き合い方
「関西のトップ営業」はなぜ東京でも活躍できるのか?度胸とトーク力が磨かれるワケ
石川智久
関西にはサントリー、ダイキン、パナソニック、京セラ、シャープなどグローバルで活躍するような有名企業がたくさんあることをご存じでしたか?日本総合研究所調査部長/チーフエコノミストの石川智久氏は大阪で8年間働いた経験から「日本企業が元気になるカギは大阪にある」といいます。そこで今回は同氏の新刊『大阪 人づくりの逆襲』(青春出版社刊)から、関西の人材育成風土について、抜粋して紹介します。
「関西のトップ営業」はなぜ東京でも活躍できるのか?度胸とトーク力が磨かれるワケ
「大阪の逆襲」が始まった!世界ランキング上位を総ナメにする理由
石川智久,多賀谷克彦
新型コロナウイルス対策で、吉村知事による独自の施策で感染拡大を抑え多数の評価を得た大阪。さらに、2025年の万博に向けてこれからイベントや開発が目白押しの大阪周辺ではいま、ビジネスチャンスとしての注目度も高まっています。いま関西周辺で何が起きているのか。
「大阪の逆襲」が始まった!世界ランキング上位を総ナメにする理由
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