中山晴史

プリンシプル・ホテル コンサルティング 所長

1981年上智大学法学部法律学科卒業。ホテルニューオータニに入社し、東京・幕張にて営業・マーケティングなどに従事し、2004年に外資系アコーホテルズに転職。さらに、イシンホテルズグループに加わり、ヒルトン成田での副総支配人職を皮切りに多くのホテルで総支配人を務めた。さらに、名古屋の独立系ホテルの再生に従事し、短期間での黒字化に成功。再生後、東京にて複数のホテルの管理を経験。2017年プリンシプルコンサルティンググループに参加し、ホテル・旅館専門のコンサルタントとして独立。現在、多くのホテル・旅館・宿泊業関連企業のコンサルタントを務める。

帝国ホテル「破格のサービスアパートメント」は最終兵器か、苦肉の策か
中山晴史
帝国ホテルがホテルの客室を活用し、「サービスアパートメント」の事業を始める。画期的なプランは業界内外で話題となった一方で、老舗ホテルをもってしても苦しいコロナ禍の実情も透けて見える。サービスアパートメント事業には既に競合も存在するが、果たして帝国ホテルの新事業はそうした競合に勝ることができるのか。
帝国ホテル「破格のサービスアパートメント」は最終兵器か、苦肉の策か
Go Toトラベルが「中堅中小ホテル」を救えない構造的な課題
中山晴史
政府は14日、観光需要喚起策「GoToトラベル」キャンペーンを12月28日~来年1月11日までの期間、全国一斉に停止することを発表した。さまざまな議論を巻き起こしている「GoToトラベル」は、果たして厳しい実情のホテル業界を本当に救ったのか。今、改めて考えてみたい。
Go Toトラベルが「中堅中小ホテル」を救えない構造的な課題
ホテル業界「総崩れ」の危機、制限解除でも稼働率20%未満の深刻
中山晴史
都道府県をまたいだ移動制限が解除され、コロナ禍で大打撃を受けた旅館・ホテル業界の回復に期待がかかるが、6月以降の稼働率はいまだに低く、危機的な状況が続いている。旅館・ホテル業界が生き残るためにはどうすべきなのか。
ホテル業界「総崩れ」の危機、制限解除でも稼働率20%未満の深刻
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