片岡剛士
多くの驚きをもたらした日本銀行による昨年12月の政策修正について、PwCコンサルティングの片岡剛士チーフエコノミスト（前日本銀行審議委員）は「引き締め」ではないと指摘。その理由を三つのポイントからひもといた。
コロナ禍を境として、世界経済は「デフレ」から「インフレ」の新時代を迎えつつある。PwCコンサルティングの片岡剛士チーフエコノミスト（前日本銀行審議委員）はこの状況下、企業には大きく3つの対処すべきポイントがあると訴える。
グローバルインフレが持続する中、世界経済はどこへ向かうのか。PwCコンサルティングの片岡剛士チーフエコノミスト（前日本銀行審議委員）は、世界的で巻き起こる高インフレの原因をひもとく中で、世界経済が今後「4つのシナリオ」に直面し得ると分析する。
第4回
7月～9月期のＧＤＰ成長率は2期連続のマイナス成長となった。最大の要因はこの4月からの消費税増税。首相の決断で日本経済はギリギリのところで踏みとどまった。アベノミクスの「信」を問う総選挙についても、「大義なし」とするメディアの批判は的外れだ。
第23回
消費税増税後の日本経済はどうなるのか。5つの視点のうち残る二つの要素である政府の経済政策、日銀の金融政策の効果を検証し、5つ目に消費税増税後の二つのシナリオを提示する。14年度はゼロ成長に落ち込む可能性もある。
第20回
消費税増税後の日本経済はどうなるのか。5つの視点に立って、消費税増税後の日本経済の行方を予想する。今回は駆け込み需要と反動減、物価上昇に伴う実質所得減少のインパクトを分析。
