今井悠介

公益社団法人チャンス・フォー・チルドレン代表理事

いまい・ゆうすけ/1986年神戸市出身。小学生のときに阪神・淡路大震災を経験。大学在学中、ボランティアとして子どもの自然体験活動や不登校の子どもの支援に携わった。卒業後はKUMONにて子どもの学習支援に従事。東日本大震災を契機に、チャンス・フォー・チルドレン(CFC)を設立し代表理事に就任した。東北被災3県を中心に、経済的困難を抱える子どもにスタディクーポンを提供する事業を開始。これまで累計14都府県で展開。6000人以上の生活困窮家庭の子どもの学びを支援。2021年より体験格差解消を目指し「子どもの体験奨学金事業」を立ち上げた。

誕生日プレゼントは100均、ハンバーガーセットは半分こ…シンママが涙した切ない理由
今井悠介
現在、ひとり親世帯の半数が相対的な貧困の生活水準にある。ひとり親の多くは日々の生活をこなすためにお金も時間も精一杯で、切り詰めた生活をしても自転車すらも買ってあげられないのが現状だ。子どもたちはしばしば親の苦労を察し、「やりたい」と思う気持ちに蓋をすることがあるという。シングルマザーとして子ども2人を育てながら働く女性の声を聞いた。※本稿は、今井悠介『体験格差』(講談社現代新書)の一部を抜粋・編集したものです。
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子どもの「海外体験」を買う富裕層、「近所のお祭り」すら行けない低所得層…体験格差は親の自己責任か?
今井悠介
子ども時代にさまざまな体験をすることは、ただ楽しい思い出を得られるというだけではなく社会情動的スキルを育て、将来に対しても長期的な好影響を与える効果があるという。しかし実際は、高所得家庭の子どもは高額な海外ツアーに参加している一方で、低所得家庭の子どもは近所のお祭りに行くことさえも難しい。子どもに与えられる体験と量と質は、結局カネ次第なのだろうか。 ※本稿は、今井悠介『体験格差』(講談社現代新書)の一部を抜粋・編集したものです。
子どもの「海外体験」を買う富裕層、「近所のお祭り」すら行けない低所得層…体験格差は親の自己責任か?
「世帯年収600万円以上」と「300万円未満」子どもの体験格差を示す衝撃データ
今井悠介
日本では7人に1人の子どもが貧困状態にあり、OECD加盟国で最悪の水準だ。これが子どもたちの「体験格差」にも現れている。スポーツや音楽などのクラブ活動、キャンプ、旅行、お祭り、博物館や動物園に行くといった体験がゼロの子どもが、年収300万円未満の低所得家庭では3人に1人もいるという。その実情とは。※本稿は、今井悠介『体験格差』(講談社現代新書)の一部を抜粋・編集したものです。
「世帯年収600万円以上」と「300万円未満」子どもの体験格差を示す衝撃データ
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