リオデジャネイロ五輪で112年ぶりに五輪競技復活を果たしたゴルフだが、国内市場は縮小の一途。その厳しい現状を象徴するのが、2012年の「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」開始以降に広がったゴルフ場のメガソーラー化だ。
メガソーラーとは出力1000キロワット以上の大規模太陽光発電所。制度開始当初に電力販売事業に参入する企業が急増し、用地としてゴルフ場がターゲットになった。
ゴルフ業界専門誌「ゴルフ特信」(一季出版)が11年以降に報じたゴルフ場用地のメガソーラー化件数は、約150(コース内の一部や、計画段階も含む)。特に目立つのが栃木県、茨城県、群馬県などの北関東エリアだ。
ゴルフ場会員権取引業者である椿ゴルフの赤瀬三栄社長は、「メガソーラー事業参入を検討する会社から『つぶれそうなゴルフ場はないか』と、毎日数十件の問い合わせがあった」と振り返る。
売電価格が30円/キロワット時以上だった12~14年ごろは、「ゴルフ場として売却した場合の約10倍の値が付くケースもあったと聞く」(「ゴルフ特信」担当者)というから、おいしい話だった。