原発事故を受けて、急速に普及した再生可能エネルギーが転換期を迎えつつある。牽引役の太陽光発電に新規参入者が群がる“バブル”は終わりが見え始める一方、次なる起爆剤は見えてこない。

 2月1日、鳥取県米子市。汽水湖として知られる中海のほとりにある小さな小屋で、ソフトバンクの孫正義社長の声が響いていた。

「原発の依存度を高めていきたい人はおそらくいない。代替手段としてのエネルギーが必要だ」

 この日は、ソフトバンクの子会社ＳＢエナジーと三井物産が設立したメガソーラー（大規模太陽光発電所）の運転開始日。出力4万2900キロワットと本州最大の太陽光発電所の運転開始とあって、孫社長がビデオレターを寄せたのだ。

ＳＢエナジーが米子市内で運転開始したメガソーラー。ソフトバンクは電力小売りにも本格参入する
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 式典では、平井伸治知事も「新しいエネルギー政策に向け、私たちが未来を築く中心地になる」と熱弁。雪で白く染まる大山を背景に、並べられた1万7000枚の太陽光パネルを見て、関係者は一様に希望の表情を浮かべていた。

 再生可能エネルギーの旗手とされる太陽光発電。米子市以外でも稼働が相次いでおり、一見、順風満帆に普及しているようだ。

 だが、実情は少し違う。

「もう今は太陽光の『次』しか見ていない」と、太陽光発電の普及促進を牽引してきたソフトバンクの関係者は打ち明ける。