総合ネットセキュリティ企業のイー・ガーディアンが、「2016年炎上ランキング」を発表した。炎上の“火元”が誰だったのか、その属性別の割合でランキングしたものだ。2016年1月1日～11月31日の期間に、特定のまとめサイト、ニュースサイトに掲載された炎上事象557記事より独自調査を実施したという。
結果は、以下の通りだ。
1位は芸能人を含む「著名人」発の炎上で44％。芸能人の不倫やアイドルグループの解散、ライブ衣装騒動などが含まれているという。
2位は「企業」による炎上で30％を占める。TVCMについての批判や異物混入、過労や隠蔽問題などが炎上の要因になった。
3位には「一般人」発の炎上がランクイン（14％）。「保育園落ちた日本死ね」の待機児童問題や人種差別発言がここにカウントされている。
その他、4位には「政治家」（10％）。トランプ米次期大統領の女性蔑視発言や舛添前都知事の政治資金問題が炎上の火種となった。
今年の炎上の特徴を、上半期と下半期に分け、同社営業部アシスタントマネージャの竹口正修氏の分析結果とともに、編集部で解説してみることにしよう。
