旭化成は、自前のエチレン装置を停止するなどの構造改革を進めて筋肉質な経営体制の実現を目指す（写真は岡山県にある水島製造所） 写真提供：旭化成
雨の日に傘を買うのではなく、晴れの日に備えとして傘を買ったところ、周囲の人々から「雨が降ってから買えばよいではないか」と責められているような話である──。
8月3日に発表された旭化成の2017年度第1四半期決算の場で、坂本修一取締役は「全く後悔していません」とあらためて強調せざるを得なかった。17年4～6月期の連結営業利益は前年同期比で26.7％増、純利益は同24.8％増と好成績だったが、「16年2月に水島製造所の設備を止めなければ、もっともうかったはず」との臆測が再び出てきたからだ。
設備とは、石油化学工場でナフサ（粗製ガソリン）を分解・精製してエチレンなどの基礎化学製品を生産する装置を指す。ここから取り出されたエチレンやプロピレンなどの製品より、誘導品としてのプラスチック（樹脂）や合成ゴムなどが作られ、自動車部品や包装材などのさまざまな製品となる。
石油化学工場にとって、エチレン生産設備は、各種の原料を生み出す“大本（おおもと）”ではあるが、積年の構造問題も抱えていた。基礎化学製品は、汎用品であるが故に、価格の振れ幅が大きく、常に市況に振り回されて業績はアップダウンを繰り返すという宿命がある。
