三菱ケミカルは、サウジアラビアのSABIC（サウジ基礎産業公社）と組み、現在は新型設備を試運転中だ（写真はシンガポールのMMA工場） 写真提供：三菱ケミカルホールディングス
11月上旬に相次いで発表された総合化学メーカーの中間決算（2018年3月期）は、08年のリーマンショック前以来の、ほぼ10年ぶりとなる空前の好業績に沸いている。
大手8社の純利益は、三菱ケミカルホールディングスが1004億円（前年同期比26.9％増）、信越化学工業が1107億円（26.6％増）、住友化学が685億円（256.3％増）、旭化成が708億円（33.9％増）、東ソーが403億円（62.0％増）、三井化学が381億円（37.5％増）、宇部興産が157億円（122.1％増）、積水化学工業が342億円（31.2％増）と、そろって過去最高を記録した。
当然ながら、各社が力を入れている石油化学基礎製品や誘導品（派生品）の種類は異なっている。だが、17年前半は欧米で設備トラブルが起きたり、中国で環境規制が強化されたり、米国に大型ハリケーンが上陸したりしたことから、全体的に需給バランスが引き締まった。そうした中で、全ての化学製品の大本となる「エチレン分解装置」をフル稼働できた日本勢は、想定以上の恩恵を受けたのだ。
過去の苦い教訓を生かす
とりわけ、今回の中間決算で目を引いたのは三菱ケミカルが注力するＭＭＡ（メタクリル酸メチル）だ。業界で「プラスチックの女王」といわれるアクリル樹脂の“素（もと）”となる原料である。
