「欧米進出の第一歩」

 OPPOジャパンの鄧宇辰社長によれば、OPPOは設立当初から世界進出を狙っていたという。

 OPPOという名前の由来は、「世界のどの国でも同じ発音で、変な意味を持つ国もなかった」(鄧社長)。会社を設立した04年よりも3年早く、約140カ国でブランドの商標登録をしたそうだ。

 日本進出に当たっても周到な準備をしてきたようで、1月末に開催した記者発表会では、鄧社長は日本に創業100周年を超える企業が2万社あることや、尊敬する企業としてソニーやパナソニックの名前を挙げるなど、謙虚な姿勢をアピール。その上で、2年以内に日本法人の規模を社員約700人まで拡大し、その9割は日本人を採用することを明言するなど、歓迎ムードの醸成に徹した。

 そして、日本市場について、「製品に自信がなければ挑めないブランドの聖地だ。日本の消費者を満足させることはOPPOにとってよい勉強の機会で、欧米市場に進出する第一歩になる」と鄧社長は語る。

 ただ、日本は通信大手3社経由のスマホ端末販売が主流で、大手3社に優遇されるアップルのiPhoneが最大のシェアを握る、世界でも珍しい市場だ。

 今回の参入に当たり、現時点ではOPPOの端末は通信大手から採用されるに至っていないが、「大手3社には接触しており、商談ベースに入ったところもある」(鄧社長)。

 スマホ激戦区の中国で、激しい競争を生き残ってきたOPPO。日本の電機メーカーにはないしたたかさで、日本市場に風穴を開けられるか。

(「週刊ダイヤモンド」編集部 大矢博之)