『週刊ダイヤモンド』12月8日号の第1特集は「日本人はもうノーベル賞を獲れない──科学技術立国の危機」です。21世紀に入ってからというもの、米国に次ぐ世界2位のノーベル賞受賞者を輩出している日本ですが、実は科学技術立国の足元は驚くほど揺らいでいます。その実態を知る関係者ほど「このままではもうノーベル賞など期待できない」と嘆きます。その理由を追いました。
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12月10日、スウェーデンのストックホルムでノーベル賞授賞式が行われる。今年は本庶佑・京都大学高等研究院特別教授がノーベル生理学・医学賞を受賞する。
その本庶氏は、若手研究者支援のための基金を設立し、賞金の約5700万円（共同受賞者と分割した額）を全額寄付することを表明している。
もっとも、基金自体の規模は数千万円にとどまるものではない。本庶氏の構想では「数百億〜1000億円規模」とのこと。この金額が意味するものは、本庶氏の持つ「日本の基礎研究分野に対する危機感」にほかならない。
というのも、本庶氏はかつて本誌のインタビューで、日本の基礎研究の状況について「かなり瀬戸際だと思います。私たちの世代、次の世代までは何とかやってこられました。今の40代以下は大変つらい思いをしています」と答えている。未来への種まきが不可欠というわけだ。
近年、日本人のノーベル賞受賞が続いている。だが、それは1980〜90年代までの研究環境による成果であって、その後の日本の科学技術政策を鑑みると、これから先はとても期待が持てない──。そう訴える研究者は多い。
このところのノーベル賞ラッシュは、「日本の科学技術・冬の時代」を前にした、最後の打ち上げ花火になりかねないというのだ。
