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「デジタルへの意識を変える」を
組織的に成し遂げる最善の方法

内山悟志[ITR会長/エグゼクティブ・アナリスト]
【第89回】 2019年2月15日
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DXへの意識の成熟度

 業界や企業によってDXの取り組み姿勢はさまざまといえる。1つの企業の中でも部門や役職などによっても意識には温度差がある。また、仕事に対する姿勢、企業に対する帰属意識、専門性、価値観などによって、革新的な人もいれば保守的な人もいる。「自社の所属する業界はデジタルとは縁遠い」、「デジタルディスラプターの話もそれは海外の話だ」「これまでも成功してきたし、このままで大丈夫」と考える人が少なからずいることは事実である。DXに向けた企業内の意識についても、0から5までの成熟度がある(図2)

出典:ITR

 誰もまったく意識しておらず、何の活動もないところ(レベル0)から、社内のごく少数の人が変革の重要性を認識し(レベル1)、何らかの活動を開始する(レベル2)のが一般的である。最初に行動を起こすのが経営者の場合もあれば、ビジネスの最前線である営業部門や事業部門の中間管理職層である場合もある。あるいは、テクノロジーの動向を理解するIT部門が声をあげることもあるだろう。誰かが高い意識を持って最初のひと転がりを起こさなければ何も始まらない。

 そして、具体的な経験や成果を積み上げながら社内を啓発し、その輪を徐々に広げ、全社的な意識改革につなげていくことが求められる。最終的には、イノベーションが企業風土といえるほど浸透し、誰もが意識するまでもなく日常の業務として取り組まれている状態(レベル5)が究極の意識レベルといえる。

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内山悟志[ITR会長/エグゼクティブ・アナリスト]

うちやま・さとし/大手外資系企業の情報システム部門などを経て、1989年からデータクエスト・ジャパンでIT分野のシニア・アナリストととして国内外の主要ベンダーの戦略策定に参画。1994年に情報技術研究所(現アイ・ティ・アール)を設立し、代表取締役に就任。2019年2月より現職。


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日々進化するIT技術をどうやって経営にいかしていくか。この課題を、独立系ITアナリストが事例を交えて再検証する。クラウド、セキュリティ、仮想化、ビッグデータ、デジタルマーケティング、グローバル業務基盤…。毎回テーマを決め、技術視点でなく経営者の視点で解き明かす。

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