2020年度から小学校で必修となるプログラミング教育。しかし、プログラミング経験のない教師が、どこまで有用な授業を提供できるのだろうか？（写真はイメージです） Photo:PIXTA
2020年度から小学校でプログラミング教育が必修になる。プログラミング教育を取り入れた新しい教科書の検定結果も、文部科学省が2019年3月26日に公表するなど、全国の学校での導入準備が進んでいる。世界と比べ大きく出遅れているという日本のプログラミング教育を推進し、どうやってこれから必要な人材を育て、日本の産業を発展させていくのか、現役のＩＴエンジニアたちの言葉をヒントに探ってみた。
プログラミング教育は
大変革を迎えている
2020年度から小学校で必修になるプログラミング教育の準備が最終段階に入っている。しかし、全国レベルで見ると、指導者や無線ＬＡＮといったＩＣＴ環境の整備が、まだまだ十分とはいえない学校や地域も多い。
学校側の苦労が垣間見えるが、実は子どものプログラミング教育は目新しいものではない。世界を見れば、子どものプログラミング教育は1970年代から始まっていて、日本では1989年に中学校で「情報基礎」が選択科目になった。だが選択制だったこともあり、学校によっては学ぶ時間が少ない、科目の設定がないなど、対応にはばらつきがあったようである。
その後、パソコンや携帯電話の普及で、生活環境はどんどんデジタル化していき、情報に対する知識がもっと必要ではないかということで、1998年に中学校では技術・家庭科で「情報とコンピュータ」が必修に、高校は普通科で「情報」が必修科目になった。
さらにＳＮＳやＩｏＴへと時代の変化は著しく、ＩＴ産業がこれからの社会経済の発展に不可欠となっていった。中学校では2008年から、これまでの技術・家庭科内のプログラミング授業を子どもたちがもっと実用的に活用できる内容にしたものが先行的に行われ、4年後の2012年に「プログラムによる計測・制御」が完全実施となった。
さらに政府は「日本再興戦略2016」で小学校でのプログラミング教育必修化を掲げ、これからの時代に対応できるＩＴ人材の育成を義務教育段階から行うことを明示。それを受けた文部科学省が2017年2月、小学校の学習指導要領案に盛り込んだものである。
今後は、2021年に中学校、2022年は高校の授業でも教科書を一新し、さらに高度なプログラミング教育の必修化を予定、大学入試も関わってくるという。
