世界がリセッション（景気後退）に突入する危険があれば、政策担当者はこれを阻止しようと、迅速に対応する構えであったようだ。米国では、景気減速はまだ始まってもいなかった。1-3月期（第1四半期）の雇用は、昨年10-12月期（第4四半期）と同じペースで拡大した。企業の労働需要を測る上でより正確な指標である、民間部門の労働時間は現に加速した。世界に目を向けると、3月の中国購買担当者指数（PMI）は景気減速が収束しつつあることを示唆。ドイツ鉱工業生産が2月にやや改善したことで、こちらも景気減速に歯止めがかかりつつあるとの期待が高まった。要するに、景気後退懸念が完全に消え去った訳ではないが、金融市場を昨年襲ったパニックは、的外れであったことを恐らく物語っている。