デジタル技術による雇用への影響は、雇用形態や業務内容、働き方や仕事の内容などに違いがある以上、当然ながら違いが出てくる。

 正規職員よりも非正規職員の方に、また総合職よりも一般職の方に強く影響が出ると考えられ、日本では、非正規や一般職とも女性の割合が多いからだと考えられる。

 ただこのことは、他国でも日本ほどではないにしてもみられる問題であり、IMFの論文は次のようにも記している。

 自動化を進めつつも女性による経済貢献を確実なものにするために、各国政府は今どのような政策を実施できるだろうか。

 女性はより高いリスクに直面している。

 女性の多くが働く業種や職種が自動化されるリスクが高いとしたら、有償労働に従事する女性の数を増やし、女性の賃金を男性と同等まで引き上げるための政策を通じてようやく実現された改善が短期間のうちに水泡に帰してしまうかもしれない。

 40歳以上の女性や、事務職、サービス職、販売職に就いている女性は不釣り合いに大きなリスクに直面している。

 学歴が高卒以下の場合、現在の仕事が自動化されるリスクの高い男性の(働いている男性全体に対する)割合は40%である一方で、同様の女性の割合は50%近くである。大卒以上の女性の場合、このリスクは1%である。

 こうした男性と女性のリスクの差は、職種や業種ごとにみた下の図でもわかる。