子どもやティーンエージャーは自分では大して稼がないが、広告主は彼らをターゲットにし続けてきた。家計の支出に大きな影響力を持つためだ。広告手段は今や、若年層に人気のソーシャルネットワークに移っている。問題は、幅広く手を打つことで得られる何かを見落としていないかどうかだ。ピュー・リサーチの定義では、現在7歳から22歳の層をジェネレーションZ（Z世代）という。彼らは若いが、発言力がある。調査会社カサンドラの推計では、Z世代は米国で年間最大1兆2000億ドル（約130兆円）の購買に影響力を及ぼしている。メッセージアプリ「スナップチャット」を運営する米スナップは、それをよりどころにしている。米国で13～24歳の人口の9割が利用するスナップチャットは4月、高い年齢層を取り込むことは短期的な優先課題ではないと述べた。このように絞り込んでいるのは同社だけではない。アプリ分析会社フラーによると、中国の動画共有アプリ「TikTok（ティックトック）」は、ユーザーの4割が10～20歳だ。