国内にいながら海外ＥＴＦへ投資ができる
ここでは東京証券取引所や大阪取引所（デリバティブ市場）などを運営する日本取引所グループが発表しているデータから、日本のＥＴＦで売買代金の大きいトップ10のデータから、まず結論をお話ししたいと思います。
短期取引のツールとして用いられるものが取引上位で、長期投資に向かない（聞き慣れない言葉も多いと思いますが）レバレッジ型、ダブル型、インバース型などが売買代金の86％を占めていました。
これらはリスクが高く、長期投資にはあまり向かない商品です。
退職金をこのような商品に投資して、一攫千金を狙うつもりが、大損で高い授業料を払うことがないように、くれぐれも注意してください。
世界のＥＴＦ市場では、インデックス型のベーシックなＥＴＦに資金が集まっています。長期の資産運用で、ある程度のまとまった金額ならば、国内ＥＴＦではなく、海外ＥＴＦを買うことも検討してみてはいかがでしょうか。
■書籍紹介
『お金を増やすなら この１本から始めなさい』安東隆司著、ダイヤモンド社
◆「おすすめ」を買ったのに、お金が減ったのは、なぜ？
◆投資信託、ラップ口座、外貨建て保険、高利回り債券……うまい話はワナだらけ！
◆元メガバンク・外資系プライベートバンカーが教える！
◆世界の富裕層が購入している「海外ETF」は日本でも買える！
◆「コスト」がわかれば、もうダマされない！
「老後2000万円問題」が話題になった通り、「お金」の問題について、なんとかしたいと思っている人は多い。しかし一方で、「投資はわからない」「むずかしそう」「だまされたくない」と思って、投資への一歩を踏み出せない人も、まだまだ少なくない。日本で投資が一般的にならない理由としては、これまで日本の金融機関が顧客の運用の成功よりも自社の利益を優先するという姿勢をとってきたことも大きく影響しているだろう。
それでも、2019年現在、投資信託はだいぶコストの安い良い商品が出てきたが、「ラップ口座」「外貨建て保険」「高利回り債券」「バランス型ファンド」「期間限定の好利回り定期」など、買うだけで損してしまう可能性のある金融商品は、まだ数多く存在する。では、どうすればそうしたあぶない商品に引っかからず、手堅く着実に資産を増やせるのか？ そんなあなたにおすすめしたいのが本書。著者の肩書は、RIA（アール・アイ・エー、投資助言業者）という聞きなれないものだが、これはアメリカで個人投資家が拡大する担い手になった新しい資格。日本では内閣総理大臣登録を受けた者だけが名乗れるもの。商品販売や売買手数料のキックバックを一切受け取らず、顧客の運用の成功により報酬が増えるという中立的な立場のお金のプロだ。本書では、世の中に出回る金融商品のワナ、そして、どうすればそうした商品にダマされずに資産運用ができるのかの方法を提示する。世界基準の運用を知る「運用のプロ」が教える方法とは？ それは、世界の富裕層たちが取り入れている「海外ETF」を利用した資産形成だった。
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