夏はバーベキューの季節だ。何人かの最高経営責任者（CEO）をグリルする（焼く、質問攻めにする）のにもいい時期に違いない。アマゾン・ドット・コムのジェフ・ベゾス氏、アップルのティム・クック氏、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグ氏、グーグルのスンダー・ピチャイ氏は29日、下院司法委員会の反トラスト小委の公聴会で証言する（証言はオンラインで行われ、彼らにぴったりだ）。これはハイテク成功者と、法律専門家および職業政治家との対決だ。後者は電子メールを秘書にプリントアウトさせていることだろう。ブロードウェーの劇場は閉鎖されているから、今回の議会ショーは見逃せないものになる。CEOらの任務は、議会に対して武装解除を求め、行動を断念するよう説得し、懸念を解消することだ。手札の弱い議員らを出し抜く必要はない。反トラスト法適用の要因となるのは消費者の不利益だ。確かに、各社には失敗があった。アマゾンは自社ブランドの商品を、アップルは自社のアプリを、グーグルは傘下のユーチューブのビデオをそれぞれ優遇していた。フェイスブックは個人データを集めすぎていた。しかし、こうした慣行はいずれも消費者の不利益にはなっていないし、何十年にも及ぶ反トラスト調査を必要とせずに簡単に是正できるものだ。法律家たちはこう教えられている。「自分たちに有利な事実があるならその事実をぶつけよ。そうでなければ、机をたたけ」。机をたたく大きな音が響くことになりそうだ。