例年、巨大台風が列島を襲い、甚大な被害が出ている。また、“特別警報級”の勢力になるといわれている台風10号が九州・沖縄地方に接近している。自然の脅威を前に、どのような対策を講じるべきなのだろうか。自宅でチェックしておくべきポイントやコロナ禍も踏まえた避難の原則について、防災システム研究所・山村武彦所長が解説する。(聞き手・構成/ダイヤモンド編集部 笠原里穂)
まずはハザードマップで
正しくリスクを確認
この10年間を振り返ると、毎年大雨が降り、各地で災害が起こっています。異常気象だといわれますが、今や“異常気象が常態化”しているような状況です。
では、そうした災害のリスクに対してどのような備えを講じておくべきでしょうか。
まず一つは、ハザードマップで自分が住んでいる地域の危険性を把握しておくことです。その際、「2015年以降に作られたハザードマップかどうか」を確かめることがポイントです。
15年5月に、水防法が改正されました。法改正以前の洪水ハザードマップは、100~200年に一度程度の雨を基準にしていました。しかし15年以降、各自治体は洪水浸水ハザードマップを大幅に改定。1000年に一度レベルの雨、つまり、想定し得る最大規模の豪雨を基準に策定されることになったのです。