リーマンショックを超える「大失業時代」がやって来る――。労働市場の問題に精通する日本総研の山田久副理事長は、コロナ禍の影響が雇用に跳ね返るのはこれからだと警鐘を鳴らす。山田氏がわかりやすく解説する全3回の動画特集「コロナ禍で大失業時代はやって来るのか」。第1回は、コロナショックで我々の雇用はどこまで悪化するのかを考えよう。一見すると、足もとでは失業率の上昇が限定的だが、その背景には多くの人が知らない現実があった。

山田久氏
 日本総合研究所 副理事長。1987年京都大学経済学部卒業、2003年法政大学大学院修士課程(経済学)修了。15年京都大学博士(経済学)。住友銀行(現三井住友銀行)、日本経済研究センター出向などを経て93年より日本総合研究所調査部出向。同経済研究センター所長、マクロ経済研究センター所長、ビジネス戦略研究センター所長などを経て11年より調査部長/チーフエコノミスト。17年理事、19年より現職。専門はマクロ経済分析、経済政策、労働経済。著書に『北欧モデル 何が政策イノベーションを生み出すのか』(共著)『市場主義3.0』『デフレ反転の成長戦略「値下げ・賃下げの罠」からどう脱却するか』『賃金デフレ』『デフレ反転の成長戦略』『失業なき雇用流動化』『同一労働同一賃金の衝撃』『賃上げ立国論』など

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