「ZARA」の親会社はクリスマスを前にした重要な商戦期間に、またも店舗閉鎖を余儀なくされている。オンライン事業は急速に伸びているが、期待ほどの埋め合わせとはならないかもしれない。スペインを拠点とする衣料品小売り世界最大手のインディテックスは15日、10月までの3カ月間の売上高(為替変動の影響を除く)が前年同期比10%減となったと発表した。新型コロナウイルス感染の第2波に見舞われるまで、同社は危機前の売上高水準をほぼ回復していた。スペインやアイルランドなどの市場では10月中旬以降、必要不可欠でない小売業に対する一段と厳しい規制が導入された。英国、ドイツ、オランダの一部でも今週、新たな規制が導入される。こうした中で問題になるのは、インディテックスのデジタル事業が――新型コロナの感染流行前より現在ははるかに大きくなっているが――店舗で失われた売上高を感染第1波で規制が敷かれた際より迅速に取り戻せるかどうかだ。これまでのデータを見る限り、答えは限定的な「ノー」のようだ。
ZARAまたも店舗閉鎖の波、身にしみる寒風
オンライン事業の成長だけでは冬場の店舗閉鎖を相殺するには不十分
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