「2025年の崖」を前に、日本企業に足りないこととは？ Photo:PIXTA
日本企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）を進めるために、今足りないのはどんな能力なのか。経済産業省が、DXを推進しなければ日本に約12兆円もの経済損失が発生すると予測した「2025年の崖」が迫るなか、日本企業が取り組むべき具体的な課題を明らかにすべく、東京理科大学経営学部経営学科の飯島淳一教授に話を聞いた。（ダイヤモンド・セレクト編集部 林恭子）
製造やオペレーションでは進む一方
「チャネル戦略」で進まない日本のDX
多くの日本企業が、待ったなしの状態となっているデジタルトランスフォーメーション（DX）。このDXに取り組む日本企業の実態について、フレームワークを使って調査と分析を行っているのが、東京理科大学経営学部経営学科の飯島淳一教授だ。
では、日本企業のDXに備えることができる力、つまり「デジタル・レディネス」はどのような状態なのか。飯島教授は、2018年10月中旬～2019年1月中旬にかけて、45社（ITユーザー企業が73.3％、ITベンダー企業26.7％）を対象に「デジタル化の備え」に関するフィールド調査を実施。調査は、IVI（Innovation Value Institute）が開発した「IT-CMF（IT Capability Maturity Framework）」というフレームワークをベースにした評価手法「DRA（デジタル・レディネス・アセスメント）」によって行った。
※IVI：インテルとアイルランド国立メヌース大学が共同で設立した研究所
「全体の調査結果からDRI（デジタル・レディネス・インデックス）を計算したところ、初期段階の『受容ステージ』にあるのが35社、『立上ステージ』が9社だった（45社のうち1社は外資系企業のため結果から除いた）。これは約2年前の調査だが、いまだにDXへの理解が正しくなされていないことから、現状もそれほど変わっていないと考えている」（飯島教授）
出典：Haruka Ikegami, "Relation between Capability and Behavior on Digital Readiness of Organizations in Japan," 東京工業大学工学院経営工学系卒業論文, 2019. 飯島淳一、池上遥香、『我が国におけるDXレディネスの現状分析—定量的及び定性的調査にもとづいてー』、BSIA講演資料（2019年4月26日） 拡大画像表示
