コロナ禍からの景気や企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。上場企業が発表する決算データからは、各社の現在地が見てとれる。そこで、上場企業が発表した直近四半期の売上高データを基に、増収率を業種別にまとめてランキングを作成した。今回は、「電気機器編」をお届けする。（ダイヤモンド・アナリティクスチーム、ダイヤモンド編集部 笠原里穂）
新型コロナウイルス感染症の影響がいまだ収まらず、コロナ禍からの景気や企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。
そうした中、企業の「現状」はどうなっているのか。上場企業においてその現在地を探る一つの指標となるのが、3カ月ごとに発表される決算データである。
今回は、決算データを基に「四半期の業績」に焦点を当てて前年同期比で増収率を算出し、ランキングを作成した。さっそく業種別に企業の現在地を探っていこう。
＊対象期間は2020年8～12月の直近四半期（20年8～10月期、同9～11月期、同10～12月期）。対象期間における最新の四半期の売上高を基に、前年同期比の増収率を算出。業種区分は、東京証券取引所が定める33業種分類に基づく。当該四半期における売上高が500億円未満の企業は除外。順位は小数第2位以下を加味している。HDはホールディングス、FGはフィナンシャルグループの略
