コロナ禍で急速にテレワークが普及した。自宅でも業務が可能になることでさまざまなメリットが期待されているが、その一つが「介護との両立」である。介護離職の問題が顕在化する中で介護と仕事をどう両立させるかは、日本企業にとって大きな課題だ。しかし、テレワークの普及がそれを可能にすると結論付けることはできない。むしろテレワークによって高まるリスクがあることが調査データから分かった。(パーソル総合研究所シンクタンク本部上席主任研究員 小林祐児)
テレワークで「介護と仕事の両立」は
本当に可能なのか
コロナ禍によって急速に拡大してきたのが、テレワークである。テレワークは、少子高齢化社会、共働き社会への対応策としてこれまで何度も提言され、とりわけ近年は政府・自治体も積極的にテレワークを推進してきた。そうしたテレワーク推進運動の目的の一つとして、しばしば挙げられてきたのが、テレワークによる「介護と仕事の両立」だ。
確かに、テレワークは働く場所の選択肢を増やし、働き方のフレキシビリティーを高めるものであるから、一見、介護と両立しやすいようにみえる。コロナ禍によりテレワークが普及することは今後の日本社会への明るい材料とも思える。筆者自身も、テレワークの定着そのものは、社会にも働き手個人にもメリットが大きいと感じているし、企業・行政に対してさまざまな場でよりよい定着に向けて提言してきた。