アマゾン流で出店者呼び込め 米アパレルの新戦略ニューヨーク市ブルックリン地区にあるエクスプレスの店舗。同社は2024年までにオンライン売上高10億ドルを目指す Photo: Dave Cole/The Wall Street Journal

 米アパレル大手エル・ブランズ傘下で、ショッピングモール中心に展開してきた若者向けブランド「エクスプレス」は、新たな戦略を試している。他ブランドの商品をオンラインで販売するというものだ。

 同社の通販サイトを開くと、エクスプレスの衣料品に加え、他の数十ブランドの商品を購入できる。こうした販売手法は次第に広まっており、エクスプレスのほか、アーバン・アウトフィッターズやJクルー・グループなどの小売り各社は、他社が販売・配送する商品を合わせて陳列することから恩恵を受けようとしている。買い物客が自社サイトで必要なものを見つける機会を増やし、ブランドの価値を大きく損なうことなく、サイトのトラフィック――そして売上高も――を増加させることが狙いだ。

 既にアマゾン・ドット・コムは何年も前からサードパーティー(出店業者)の力を活用してきた。ウォルマートやターゲットといった大型小売店も、規模では劣るものの、独自のマーケットプレイスを運営している。一方、専門性の高い小規模な小売りチェーンは、マーケットプレイスのモデルを試すのに二の足を踏んでいた。一つには、バーチャル商店街の中で自社ブランドのアイデンティティーが埋没するのを恐れたためだ。