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コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、三菱商事や伊藤忠商事など商社業界の主要企業6社について解説する。（ダイヤモンド編集部 笠原里穂）
純利益ベースに大変動の商社
各社の現在地は？
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は、以下の商社業界の6社。対象期間は21年1～3月の直近四半期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・三菱商事
増収率：12.6％（四半期の収益3兆7740億円）
・伊藤忠商事
増収率：1.8％（四半期の収益2兆7715億円）
・住友商事
増収率：マイナス0.9％（四半期の収益1兆3525億円）
・三井物産
※21年3月期通期決算より収益の表示形式を変更したことに伴って増収率、四半期の収益ともに算出不可
・豊田通商
増収率：14.0％（四半期の収益1兆8624億円）
・丸紅
増収率：8.8％（四半期の収益1兆7280億円）
次ページからは詳細の数字とともに、その要因を解説する。
