伊藤忠商事

資源安の逆風が吹く中でも、大手商社の業績は一様ではない。丸紅は2025年4～12月期に増益を確保し、通期予想も上方修正した。三菱商事と三井物産は減益、伊藤忠商事は非資源を軸に最高益を更新し、豊田通商も自動車関連の強みを生かして増益を確保した。今回は大手商社5社を取り上げる。各社の中で世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、5社とも若手の社員が勝ち組で、OB世代が割を食う共通点が浮かび上がった。

ダイヤモンド・口コミ情報では、年収・給与制度に関するアンケートを実施、寄せられた回答をもとに年収データを公開しています。今回は「沖電気工業の50代後半、課長級」です。

ダイヤモンド・口コミ情報では、年収・給与制度に関するアンケートを実施、寄せられた回答をもとに年収データを公開しています。今回は「セコムの50代後半、役員級」です。

資源安や円高の逆風が吹く中でも、伊藤忠商事の稼ぐ力は際立っている。同業の他社が減益に沈む中、2025年4～12月期の純利益は7052億円と3年ぶりに過去最高を更新し、増益を確保した。けん引役は食料や情報・金融などの非資源分野だ。では、高待遇で知られる同社の中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、シニアが割を食い、「勝ち組」が若手世代となる構図が浮かび上がった。

三菱商事と伊藤忠商事がそれぞれ傘下に持つコンビニ2社が激しい「業界2位争い」を繰り広げている。直近の通期決算では、ローソンが全店平均日販（1日当たりの1店舗の売上高）でファミリーマートを逆転した。好調の裏には、三菱商事が共同経営パートナーに招いたKDDIの存在が大きい。対する伊藤忠・ファミマ陣営も自前のデータ基盤を活用し、小売業の枠を超えたビジネス拡大を狙う。本稿では、両陣営の「デジタル戦略」を徹底比較。単独での事業変革の限界を露呈した三菱商事の存在意義が問われる中、商社の力量が試される海外展開の行方にも迫る。

商社の業界団体である日本貿易会の会長に、伊藤忠商事・岡藤正広会長CEOの就任が内定した。日本貿易会の会長は総合商社5社のトップ経験者が持ち回りで担ってきたが、現役のCEOが就任するのは異例。岡藤氏はかねて財界活動に消極的だとされており、業界からは驚きの声が上がっている。何か心変わりがあったのだろうか。岡藤氏の本心を読み解く。

ダイヤモンド・ヒューマンリソースが毎年調査している「就職人気企業ランキング」。好業績と人手不足を背景に売り手市場が続く新卒採用マーケット。3人に1人が複数の内定を獲得しながら本番を迎えた27年卒の就活後半戦で学生人気を集めた企業はどこか。27年卒の「理系女子」を対象にした「就職人気ランキング2027年卒後半戦調査」をお届けする。

三菱商事と伊藤忠商事の間で、デジタル戦略の差がつき始めた。伊藤忠がコンサルティングからシステム開発までを網羅する「デジタル事業群」を構築して着実に稼ぐ一方、三菱商事は鳴り物入りで立ち上げたDX（デジタルトランスフォーメーション）新会社を4年で再編するなど戦略のブレが露呈している。両社の統合報告書からデジタル戦略の推移を読み解き、両社の明暗を分けた背景に迫る。

ダイヤモンド・ヒューマンリソースが毎年調査している「就職人気企業ランキング」。好業績と人手不足を背景に売り手市場が続く新卒採用マーケット。3人に1人が複数の内定を獲得しながら本番を迎えた27年卒の就活後半戦で学生人気を集めた企業はどこか。27年卒の「文系女子」を対象にした「就職人気ランキング2027年卒後半戦調査」をお届けする。

「総合商社の絶対王者」に長年君臨した三菱商事が、2026年3月期の通期純利益で伊藤忠商事、三井物産の後塵を拝し業界3位へ転落する見通しだ。この5年で2度目の首位陥落となる屈辱の裏には、「一過性の不調」では片付けられない構造的な問題が潜んでいる。直近4人の社長の経営戦略を徹底解剖し、新たな稼ぎ頭を生み出せないまま迷走する「王者の苦悩」を浮き彫りにする。

ダイヤモンド・ヒューマンリソースが毎年調査している「就職人気企業ランキング」。好業績と人手不足を背景に売り手市場が続く新卒採用マーケット。3人に1人が複数の内定を獲得しながら本番を迎えた27年卒の就活後半戦で学生人気を集めた企業はどこか。＃2では、27年卒の「理系男子」を対象にした「就職人気ランキング2027年卒後半戦調査」をお届けする。

ダイヤモンド・ヒューマンリソースが毎年調査している「就職人気企業ランキング」。好業績と人手不足を背景に売り手市場が続く新卒採用マーケット。3人に1人が複数の内定を獲得しながら本番を迎えた27年卒の就活後半戦で学生人気を集めた企業はどこか。27年卒の「文系男子」を対象にした「就職人気ランキング2027年卒後半戦調査」をお届けする。

自分の会社の役員報酬をニュースで見て、「もらいすぎじゃない？」と怒りを抱いたことはないだろうか。伊藤忠商事の岡藤正広会長の18億円の報酬をはじめ、日本では高額な経営者報酬をめぐる批判が少なくない。ANAや伊藤忠の開示資料を手がかりに、経営者報酬がどのような基準で決まり、本当に「高すぎる」のかを検証する。※本稿は、関西学院大学商学部教授の濵村純平『評価と報酬の経営学 アイツの査定は高すぎる？』（光文社）の一部を抜粋・編集したものです。

ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いている。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈している。そこで、商社・卸売業界の将来の予測年収を独自に推計し、全68社のランキングを作成した。

2026年3月期の通期純利益で「業界3位転落」の危機にある三菱商事。その絶対王者の背中を、最大のライバルである伊藤忠商事が給与面でも猛追している。伊藤忠の岡藤正広会長CEOは「財閥系超え」を掲げて平均年収10％アップを宣言。いよいよ有価証券報告書上の平均年収でも、唯一の“2000万円超え”を誇る三菱商事の水準に肉薄する公算が大きい。だが迎え撃つ三菱商事には福利厚生面でライバルを寄せ付けないアドバンテージがある。数字には表れない「王者の余裕」の正体を明らかにする。

ファミリーマートは2019年度にリテールメディア事業に参入。23年には、28年までに事業利益100億円を目指すと宣言した。目下、精力的に進めているのは、他の小売り企業との連携だ。店舗内のデジタルサイネージ広告や購買データの活用で、どのように他の企業と手を携えるのか。ファミリーマートの関係会社でリテールメディア事業を主導する2人のキーマンに聞いた。

新卒採用では、人手不足を背景に企業の採用意欲が依然として高く、学生にとって有利な「売り手市場」が続いている。では、こうした状況のなかで、企業は実際にどの大学から学生を採用しているのだろうか。業界別・企業別に2025年「採用大学」ランキングを作成した。今回は三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅の5大総合商社のランキングをお届けする。

新卒採用では、人手不足を背景に企業の採用意欲が依然として高く、学生にとって有利な「売り手市場」が続いている。では、こうした状況のなかで、企業は実際にどの大学から学生を採用しているのだろうか。業界別・企業別に2025年「採用大学」ランキングを作成した。今回は三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅の5大総合商社のランキングをお届けする。

大型M＆Aの陰の主役といえば、野村證券や三菱UFJモルガン・スタンレー証券といった投資銀行だ。しかし近年の国内M＆Aのリーグテーブルにおいて彼らに迫る勢いで上位に浮上し、異彩を放つ存在がある。独立系評価機関のプルータス・コンサルティングだ。投資銀行ではない彼らがなぜ今、日本のM＆A市場で存在感を増しているのか。プルータスや投資銀行幹部らへの取材を基に、その深層を解き明かす。

これまでの王道とは異なるルートを歩んだ人物が社長に抜てきされる、あるいは次期の有力候補になるケースが相次いでいる。産業構造が変わるとき、事業や組織の構造を変革するとき、その変化は経営トップ層の顔触れに表れる。