伊藤忠商事

関東軍の参謀だった志位正二は、シベリア抑留中にソ連への協力を誓い、晴れて帰国後はソ連のスパイ網に組み込まれ、日本の安全保障に関わる情報を流していた。月4万円の報酬で祖国を売り続けた男の葛藤を追う。

大戦中は日本軍のエリート参謀として数々の作戦立案に携わり、戦後は伊藤忠商事の海外ビジネスを足がかりに同社会長に登りつめた、瀬島龍三。ソ連のスパイであるとの噂が絶えないが、彼のもっとも重大な疑惑のひとつが、シベリア抑留に関わるものだ。日ソ中立条約を破って満州に侵攻したソ連軍との「降伏」交渉において、瀬島らは、満州にいた日本軍と日本人を差し出したとされる。筆者らの追及に対し、瀬島はどう答えたのか。

1958年、日本政府はインドネシアと平和条約を結び、戦時中の占領に対する賠償として約800億円を支払うこととした。日本企業の生産物やサービスの形で提供される「ひもつき賠償」とあって、日本の各商社は眼の色を変えてこの巨額の賠償利権の争奪戦を繰り広げた。当時インドネシア政府とのパイプがなかった伊藤忠商事が、仲介を依頼した男とは……？

米国のトランプ関税や地政学リスクの総合商社の業績への影響は限られ、各社の事業ポートフォリオは非常に安定しているといえる。ただし、全てのセグメントが常時好調というわけではない。では、社員1人当たりの利益で見た時に、どの部門が最も効率的に稼いでいるのか。連載『クローズアップ商社』の本稿では、2025年3月期決算を基に作成した、7大商社の全63セグメントの社員1人当たり利益のランキングを公開する。

近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、商社・卸売業界71社の3年後の年収を大胆予想した。

高年収のイメージが強い総合商社業界ではここ数年の好調な業績を追い風に「年収2000万円超え」を果たした商社も出てきた。しかし、2020年代初頭に高騰した資源価格に落ち着きが出始め、年収が前年を下回る商社も出てきている。明暗はどう分かれたのか。七大商社（三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、豊田通商、双日）の24年度の給与ランキングを公開する。

セブン＆アイへの買収提案をカナダのコンビニ大手が撤回した。しかし、同社の先行きは全く楽観できない。稼ぎ頭の北米コンビニ事業を切り離すなら、海外戦略をどのように描き直すのか。セブン＆アイは国内外で小売業界再編の主役にも、あるいは再び買収のターゲットにもなりうるのだ。

投資家にとって、企業の配当額は投資判断に直結する大きな指標だ。一方で、配当額は企業の資本政策にも左右されるため、必ずしも企業の“実力”通りに配当が実施されるとは限らない。では、その実力に即した配当額とはいかほどなのか。今回、さまざまな経営指標から、独自に各社の「理論配当額」を推計。実際の配当額との差をランキングにした。本稿では、商社業界121社の理論配当額との乖離額ランキングを公開する。

2025年6月23日、ローソンはKDDIの持つデジタル技術を活用した次世代型店舗を東京都港区にオープンした。新店舗には自動調理ロボやアバターによるリモート接客など、人手不足の対応策が導入されているほか、27年春以降に競争力の源泉となり得る“秘策”があるようだ。

総合商社は長く「男性社会」が続いてきたが、今後のさらなる成長には女性の活躍も欠かせない。各商社は管理職への女性の積極登用や、男女間の賃金格差の是正にも力を入れている。7大商社の「ジェンダーギャップ」を比較。最もギャップが小さかったのはどの商社か。

7大商社（三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、丸紅、住友商事、豊田通商、双日）の序列が激変しそうだ。2026年3月期の連結純利益予想は、伊藤忠商事が財閥系の三菱商事と三井物産を上回る見通しだ。伊藤忠は5年ぶりの首位奪還を視野に入れる。だが、それだけではない。実は、長らく王者に君臨してきた三菱商事は3位に後退するだけでなく、トップ3から陥落する最悪のシナリオも浮上している。

2025年3月期の大手電力12社の平均年間給与は、全ての社で前期に比べて増加した。前期に初めてトップに躍り出たJ-POWERが25年3月期も他社を圧倒。「中3社」と呼ばれる東京電力ホールディングス（HD）、関西電力、中部電力、そして23年3月期にはトップだったJERA（東電HDと中部電の合弁）の計4社が上位の常連だが、それぞれ何位になったか？

資源価格高騰が一服したものの、総合商社はその余韻に浸っている。好業績を追い風に役員の報酬はうなぎ上り。年収1億円以上の役員が続出している。7大商社（伊藤忠商事、三井物産、三菱商事、住友商事、丸紅、豊田通商、双日）の間では、報酬額の格差も拡大し、同じポジションでも数億円の差が出るケースもある。ダイヤモンド編集部は、2024年度の総合商社の役員43人の報酬額のランキングを作成した。伊藤忠の役員が財閥系商社を抑えて上位を占めた。

「高水準の年収」で難関大の学生からの就職人気も高い総合商社。だが、今期は三菱商事と三井物産が2桁減益計画となる一方で、伊藤忠商事が連続最高益を見込むなど序列に変化が起きつつある。3社の明暗を分けたものは何か。また、4位、5位の丸紅、住友商事の下克上はあるのか。意外なほど異なる事業内容や崩れ始めた株主還元と配当のバランスなど、トップアナリストが強みと弱みを徹底解説。今後数年間の総合商社の勢力図を解説する。

伊藤忠商事は6月20日午前、大阪市内で定時株主総会を開いた。伊藤忠は2026年3月期の純利益が三菱商事、三井物産を上回る見通しで「財閥超え」が現実味を増している。総会では、株主から今後の業績や株主還元策、ガバナンスなどに関するさまざまな質問が飛び出した。中でも、「日本経済は今後発展していくにはどうするべきか」という質問に、岡藤正広会長CEOが持論を展開した。伊藤忠の株主総会での一問一答を速報でお届けする。

7大商社（三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、丸紅、住友商事、豊田通商、双日）の序列が激変しそうです。2026年3月期の連結純利益予想は、伊藤忠商事が財閥系の三菱商事と三井物産を上回る見通し。伊藤忠は5年ぶりの首位奪還を視野に入れます。しかし、それだけではありません。実は、長らく王者に君臨してきた三菱商事は3位に後退するだけでなく、トップ3から陥落する最悪のシナリオも浮上しています。

日本の経営者の報酬が低いと指摘されて久しい。それでも、実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。成果に見合った報酬を受け取ることは当然といえよう。ただし、大事なのは納得感だ。業績や株価が振るわなければ株主は不満を持つだろうし、なにより従業員の士気が下がる。そこで、今回は商社・卸売業界の1億円以上もらう役員と従業員の年収格差ランキングを作成。年収1億円以上の経営幹部と一般社員の年収格差の実態は？実名ランキングで87人を検証する。

7大商社（三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、丸紅、住友商事、豊田通商、双日）の序列が激変しそうだ。2026年3月期の連結純利益予想は、伊藤忠商事が財閥系の三菱商事と三井物産を上回る見通しだ。伊藤忠は5年ぶりの首位奪還を視野に入れる。だが、それだけではない。実は、長らく王者に君臨してきた三菱商事は3位に後退するだけでなく、トップ3から陥落する最悪のシナリオも浮上している。

海運業界は、ドイツ一国分ともいわれる温室効果ガス（GHG）の排出量を抱える巨大排出源だ。近年は重油からバイオ燃料やLNG（液化天然ガス）へとかじを切り、脱炭素戦略が進展しているものの、最終目標であるGHG排出ゼロには技術、安全性、インフラ整備の課題が山積。海運業界は一枚岩となって、脱炭素戦略を推進できるのか。脱炭素の本丸に迫る。

上場企業が公表する平均年収のデータを使って、「年収が高い会社ランキング2024【従業員の平均年齢40代前半】」を作成した。対象期間は、2023年5月期～24年4月期。全1000社のランキングを公開する。