米国株式市場は新型コロナウイルス禍で昨年急落して以来の先行き不透明感に直面している。だがそれでも、市場では米株よりも望ましい投資先はないとの声が多い。中国恒大集団（チャイナ・エバーグランデ・グループ）のデフォルト（債務不履行）懸念を背景に、20日の取引ではダウ工業株30種平均が600ドル超下げるなど、主要株価3指数が軒並み大幅安となった。これに加え、成長減速やサプライチェーン（供給網）の制約、新型コロナウイルスの変異株「デルタ株」による死者増加を巡る根強い懸念も、ボラティリティーが増大する要因となった。これまでの株高のペースが余りに急ピッチすぎるとして、こうした相場の急落を警戒する声は何カ月も前から出ていた。だが、ダウが今月に入り約4％の値下がりとなっていることで、一部の市場関係者はもう心配していないと話している。