ネット通販に商機を奪われていた実店舗が息を吹き返しつつある。リサーチやコンサルティングを手掛けるIHLグループが900以上の小売りチェーンを分析したところ、今年は2017年以来初めて、閉店数よりも開店数が多くなる見通しであることが明らかになった。そうした流れをけん引しているのは、量販店、食品店、ドラッグストア、コンビニチェーンなどだ。過去5年間に最も店舗の淘汰（とうた）が進んだ百貨店と専門店は、依然として閉店数の方が多い。だが、閉店ペースは記録的な水準から鈍化している。業界幹部やアナリストはこうした変化について、実店舗の価値に対する見方が変わりつつあるためだと指摘する。実店舗は、オンライン注文に応える上で重要な存在となっており、配送拠点や、消費者が商品を受け取ったり返品したりする便利な場所としての役割を果たしている。今年のホリデーシーズンも大量の注文が運送業者を圧迫する恐れがある中で、そのサービスは欠かせないものとなりそうだ。