新築一戸建て住宅の約8割に強度や耐震性にかかわる構造的不具合が見つかった（写真はイメージです） Photo:PIXTA
新築一戸建て住宅の約8割に
強度や耐震性にかかわる構造的不具合
新築一戸建て住宅の販売が好調だ。国土交通省によると、2021年の新設住宅着工戸数は前年比5.0％増の85万6484戸。コロナ前の水準には達していないものの、全体としては5年ぶりの増加となった。
中でも注文住宅にあたる「持家」は28万5575戸で前年比9.4％増、建て売りを含む「分譲住宅（一戸建住宅）」14万1094戸と7.9％増の結果となった。コロナ禍によるリモートワークの普及や巣ごもりによる生活スタイルの見直し、新築マンションの価格高騰など複合的な要因から新築一戸建てに人気が集まっているのだ。
さくら事務所では、新築工事中の物件を対象にした「新築工事チェック」サービスを手がけている。専門の知識とスキルを持つ経験豊富なホームインスペクター（住宅診断士）が、第三者の視点で着工から竣工まで建築工事を細かくチェックし、施工不良などがないか確認する検査だ。
当社では、年間100棟を超える新築一戸建ての工事中検査を行い、工事の工程別に実施している。その中でも「構造検査」は重要な意味を持つ検査であり、新築工事チェックの根幹をなす検査と言ってもいいだろう。
そこで、実際に行った構造検査のデータを集計したところ、何とその82％に構造的な不具合が見つかっているのである。実施した182棟のうち、150棟の新築戸建てにおいて構造に不具合があるという結果に驚く方も少なくないはずだ。
