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コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移を基に、「嵐」から「快晴」まで6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする連載「コロナで明暗！【月次版】業界天気図」。今回は、4〜6月度のホームセンター編だ。
DCMが8カ月連続で減収でも
“コロナ勝ち組”の座は揺るがない理由
ホームセンターの主要4社が発表した4〜6月度の月次業績データは、以下の結果となった。
◯DCM（DCMホールディングス〈HD〉）の既存店売上高
4月度：前年同月比99.3％（0.7％減）
5月度：同96.1％（3.9％減）
6月度：同96.3％（3.7％減)
◯コメリの既存店売上高
4月度：前年同月比99.7％（0.3％減）
5月度：同100.0％（増減なし）
6月度：同99.4％（0.6％減)
◯コーナン（コーナン商事）の既存店売上高
4月度：前年同月比98.7％（1.3％減）
5月度：同92.9％（7.1％減）
6月度：同99.5％（0.5％減)
今回取り上げる3社全てが、前年実績割れを起こしている。中でもDCMは、実は21年11月から8カ月連続で減収が続いている。
そう聞くと「DCMはコロナ禍で不調が続いているのでは？」と思いがちだが、実は過度に配しなくてもよさそうだ。月次データを深掘りしつつ、その理由を確認していこう。
