ホーマックPhoto:Diamond

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移を基に、「嵐」から「快晴」まで6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする連載「コロナで明暗!【月次版】業界天気図」。今回は、4〜6月度のホームセンター編だ。

DCMが8カ月連続で減収でも
“コロナ勝ち組”の座は揺るがない理由

ホームセンターの主要4社が発表した4〜6月度の月次業績データは、以下の結果となった。

◯DCM(DCMホールディングス〈HD〉)の既存店売上高
 4月度:前年同月比99.3%(0.7%減)
 5月度:同96.1%(3.9%減)
 6月度:同96.3%(3.7%減)

◯コメリの既存店売上高
 4月度:前年同月比99.7%(0.3%減)
 5月度:同100.0%(増減なし)
 6月度:同99.4%(0.6%減)

◯コーナン(コーナン商事)の既存店売上高
 4月度:前年同月比98.7%(1.3%減)
 5月度:同92.9%(7.1%減)
 6月度:同99.5%(0.5%減)

 今回取り上げる3社全てが、前年実績割れを起こしている。中でもDCMは、実は21年11月から8カ月連続で減収が続いている。

 そう聞くと「DCMはコロナ禍で不調が続いているのでは?」と思いがちだが、実は過度に配しなくてもよさそうだ。月次データを深掘りしつつ、その理由を確認していこう。