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米国株式市場が今年、大荒れの展開となるなか、とりわけ新規上場組の苦境が鮮明となっており、新規株式公開（IPO）市場は終わりの見えない「冬の時代」を迎えている。
ディールロジックによると、前週末23日の段階で、米国市場に昨年上場した企業のうち約87％が公開価格を割り込んでおり、下落率は平均で49％余りに達した。これに対し、S&P500種指数は23％、ハイテク銘柄が中心のナスダック総合指数は31％それぞれ値下がりしている。
保険会社オスカー・ヘルス、レンタル衣料のレント・ザ・ランウェイはIPO価格から85％余り下げている。カード決済処理業務のサポートなどを手掛けるフィンテックのマルケタ、株取引アプリのロビンフッド・マーケッツの下落率はいずれも70％を超える。飲食店向けソフトウエアのトースト、オンライン教育のコーセラはいずれもIPO価格の半値以下となった。
