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1945年3月10日、一夜にして12万人の命が失われたといわれる東京大空襲。筆者の調査により、実は米国は焼夷弾による爆撃のみならず、毒ガス攻撃も計画していたことが判明。標的にされていた都市は七つ、東京、横浜、川崎、名古屋、大阪、神戸、八幡だった。しかも、住宅密集地やビジネス街が想定され、ターゲットは当時の日本国民の4分の1に当たる1450万人というおぞましいものだった。「米空軍の父」と称される陸軍航空隊の幹部ヘンリー・アーノルドらの戦略、思想からひもといていく。
米軍内で脈々と発展していった
一般市民を攻撃目標とする航空戦略
一般市民の犠牲を厭わない無差別爆撃。人道主義を掲げた精密爆撃とは、全く異なる空爆戦略は、いつ生まれたのか。そして、その発想の原点はどこにあるのか。航空隊戦術学校では、長らく精密爆撃が研究されてきたはずだった。しかし、航空戦略を洗練することが使命だった戦術学校では、同じように無差別爆撃の効果についても密かに検討されていたかも知れない。アーノルドが、未知の戦略に航空軍の命運を託すとは思えなかった。焼夷弾についても、秘密裏に緻密な実験が繰り返されていたのだ。私たちは、改めて、航空軍の戦略をさらに遡ってみることにした。幸い、マクスウェル空軍基地には、これまでの航空戦略の変遷がきちんと残されている。
調べる上で気になっていたのが、ウィリアム・ミッチェルの存在だった。アーノルドが師と仰いでいた男で、航空軍の戦略の基礎を作りあげた人物だ。一般市民を標的とする航空戦略も、ミッチェルが提唱していたのではないか。もう一度、残されているミッチェルの資料を紐解くことにした。彼が航空戦略についての思想をまとめるようになったのは、第一次世界大戦のあとからである。1919年以降のボックスに手がかりがあるはずだ。
そして、やはりと言うべきか、そのレポートは見つかった。ミッチェルは、無差別爆撃の原点とも言える航空戦略思想を書き記していたのだ。1919年、東京大空襲が実行される20年以上も前のことである。そのレポートには、一般市民への空爆の有効性が次のように述べられていた。
「大国間で行われる戦争は、今日では、その国の全ての要素、男、女、子どもを含んでいる。ここに女性と子どもを含むのは、単なる感情的な理由でも、経済的な理由でもなく、第一次世界大戦において彼らが実際に軍事的な役割を担うようになったからである。女性や子どもは軍需品やその他の必要な物資の生産に関わり、国の産業や軍事力を支える。このことから、すべての者は戦闘員とみなされるべきだ。そのため、戦争中に彼らの財産を破壊し損害を与え、敵の戦力を潰すことはベストな戦略である。女性や子どもは、こうした攻撃に耐えられないだろう」
ミッチェルは、敵国の一般市民も攻撃対象と見なしていた。敵国家の中枢で戦争活動を支えていることから“戦闘員の一部”だと位置づけた。その上で、戦争を早く終わらせるための一番の近道は、市民を恐怖に陥れ、彼らの戦争への意欲を失わせることだと考えたのだ。兵士たちが直接ぶつかり合い、多くの命が失われた第一次世界大戦より、その方が犠牲者も少なくてすむと説いていた。
アーノルドらミッチェル・スクールのメンバーは、こうした思想に熱心に耳を傾けていたのだ。
「ミッチェルたちは、一般市民の戦争への意欲は脆いので、それを打ち砕くのに多くの爆弾は必要なく、時間もかからないと信じていました。ですから、すぐに市民は平和を求め、政府は要求に応じるだろうと考えていたのです。まさにそこから一般市民を攻撃目標とする航空戦略が生まれたのです」（アメリカ国立戦争大学のマーク・クロッドフェルター教授、航空戦略・空軍史）
焼夷弾による一般市民爆撃戦略は
東京大空襲の20年前から存在
非人道的なミッチェルの戦略思想は、これにとどまらなかった。さらに取材を進めると、ミッチェルは、一般市民を恐怖に陥れる具体的な方法にまで言及するようになっていた。3年後の1922年に記されたレポートには、次のような一文が見つかった。
「敵国に暮らす市民たちに恐怖を与えることは、戦争をやめるように彼らを導くために必要である。毒ガスはその土地に生きられなくするために使われ、焼夷弾は火災を発生させるために利用される。今はまだ幼児期にある爆弾だが、今後10年以内に恐ろしい武器へと大きな発展を遂げるだろう」
このレポートの中で、ミッチェルは焼夷弾の有用性に言及していた。東京大空襲の20年以上も前の時点で、こうした航空戦略は想定されていたのだ。
当然、ミッチェルの航空戦略は、航空隊戦術学校に引き継がれていく。戦術学校の教科書の中に、その証拠が残っている。第二次世界大戦が始まった1939年、戦術学校の講義で使われたテキストには、次のような記述がある。
日本の大都市が
燃えやすいと知っていた
「日本の大都市の大部分は、脆く燃えやすい材質で作られている。1923年の関東大震災のときに火災によって甚大な被害がもたらされたことからも見て取れるように、日本の家屋は焼夷弾爆撃が有効だと考えられる。民間人への直接攻撃は、もしかすると人々の士気を挫くことに非常に効果的かもしれないが、人道的な配慮のために空爆の目標としては排除される。しかしながら、民間人への直接攻撃は、報復としてはあり得る手段であると頭に入れておくべきだ。日本がこの攻撃手法を採用しないという保証はどこにもないのである」
航空軍は、関東大震災で起きた惨事を把握しており、日本が焼夷弾爆撃に対して脆弱であることを知っていた。水面下で、新型の焼夷弾の開発も進めていた。ただ、一般市民を攻撃対象として考える思想は、長く航空戦略の表舞台から姿を消していた。なぜなら、大衆に受け入れられないことを、航空軍のメンバーたちが理解していたからだ。
ルーズベルトが人道主義を掲げる中、一般市民を恐怖に陥れるという発想は、あまりに過激だった。独立を目指している航空軍にとって、アメリカ国民の評価は非常に重要であった。反感をもたれないように配慮される中で、道義的な問題を抱える戦術は、表向きは排除されていったのだ。
だが、追い求めてきた精密爆撃で成果を上げることができなくなると、その代替案となる戦略は、焼夷弾による無差別爆撃しか残されていなかった。アーノルドにとって、焼夷弾爆撃は、プランBとして常に頭の片隅に置かれていた最後の手段だった。
好都合だったのは、日本が無差別爆撃を行い、国際的な非難を浴びていたことだ。1938年から5年半にわたって行われた中国・重慶に対する爆撃。焼夷弾も使いながら、200回以上空爆が繰り返され、1万人以上が犠牲となっていた。これは、都市に継続的な無差別爆撃を行った史上初めての例だった。
重慶爆撃の惨状がアメリカ国内にも伝えられたことで、日本への空爆は当然だという空気が醸成されていった。先にルールを破ったのは、日本である。道義的なハードルが大きく下がったことで、悪魔の戦略が頭をもたげてきたのだった。
