ホワイトハウス周辺ではそれを、予算が大きくなっただけのリアリティー番組の第2シーズンと呼ぶ声がある。協議内容に詳しい関係者らによると、実際に複数の企業が、ドナルド・トランプ米大統領の劇的な返り咲きを題材にしたリアリティー番組を提案した。しかし、これらの提案は断られた。トランプ氏は今、独自のリアリティー番組を制作して復活を演出している。その勢いは反トランプ派やメディアが息つく暇もないほどで、彼らの間に動揺が広がっている。この戦略の狙いは、選挙公約を何としても実現させる考えであることを支持者に示し、ジョー・バイデン前大統領との体力の違いを際立たせ、大統領1期目以上に政界を混乱させることにある。そのスピードと量は、民主党の反トランプ派と同様に対応に追われている、共和党のトランプ支持派の一部を時にいら立たせている。実業家イーロン・マスク氏率いる政府効率化省（DOGE）による特定機関の解体など、第2次トランプ政権当初の施策の一部は法的な異議申し立てに直面しており、国民を疲弊させるリスクもある。