よくある朝5時30分のルーティンといえば、「ごみは出したっけ？」と慌てふためくことだ。数年後には、ごみのためにベッドから飛び起きる必要はなく、ゆっくりくつろいでいられるようになっているかもしれない。代わりに自走式のごみ箱が外まで運んでくれているだろうからだ。都市計画の専門家や廃棄物業界、全米各地の都市がごみの管理・処理方法を見直している。ニューヨーク市衛生局とマサチューセッツ工科大学（MIT）などは、人工知能（AI）やロボット工学、電動化を駆使して、低価格品と使い捨て文化で深刻化したごみ問題に取り組んでいる。米国は1人当たりのごみ排出量が特に多い。米環境保護局（EPA）の2018年のデータによると、米国民1人当たりの年間ごみ排出量は1トン近くに上る。ごみ収集日の簡略化と、埋め立てられている再利用可能な素材の80％を活用することが、問題解決の糸口になる。ニューヨーク市衛生局のジャビエ・ロハン氏はこう話す。