米企業がコスト削減に走る新時代が、労働者に大打撃を与えている。ネット通販大手アマゾン・ドット・コムや物流大手UPSなど、米大企業が相次ぎ人員削減を発表している。数年間にわたり従業員を急ピッチで増やした後、今度は減らす方向に転じた。新型コロナウイルス流行下の2020年と21年に企業は気前よく人材を受け入れ、大幅な賃上げを行った。波に乗り遅れると、熟練労働者の不足に見舞われると懸念したためだ。今や一部の企業は、採用ブームが行き過ぎだったと反省する。目下最大の懸念は、組織の肥大化と増加の一途をたどる経費だ。「多くの企業は、自分たちが大きくなり過ぎたことに気づいた」。シンクタンクのバーニング・グラス・インスティテュートのガイ・バーガー上級研究員はこう述べた。