ILLUSTRATION: ALEX NABAUM FOR WSJ
「退屈」な銘柄が復活している。
足元では米ソフトウエア株などのリスク資産が人工知能（AI）によって打撃を受けたが、代わりに地味な銘柄が気を吐いている。
多くの投資家は、AIのリスクを回避して大型テック株へのエクスポージャーを減らし、それでもなおまずまずのリターンを得るために「退屈」な銘柄のポジションを増やしている。
だが、手を出す前にトレードオフを理解しておく必要がある。短期的には、「退屈」な銘柄に投資していれば心穏やかに眠れるだろう。だが長期的といった場合、予想以上にそれは長期かもしれない。
このところ特に売られているのは、2025年に絶好調だった銘柄の一部だ。同年の上昇率は、株取引アプリを手掛ける米ロビンフッド・マーケッツが204％、データ分析の米パランティア・テクノロジーズが135％、広告主支援ツールを手掛ける米アップラビンが108％だった。26年に入ってからそれぞれ36％、27％、44％下落した。
一方、米小売り最大手ウォルマートや米会員制量販店のコストコ・ホールセール、米日用品大手プロクター・アンド・ギャンブル（P&G）、米飲料大手コカ・コーラといった「退屈」な定番銘柄を組み入れた上場投資信託（ETF）「ステート・ストリート・コンシューマー・ステープルズ・セレクト・セクターSPDR」は12％上昇した。これは過去4年間の合計リターンとほぼ同じだ。ウォルマートの時価総額は先週初めて1兆ドル（約157兆円）を突破した。
また、価格変動が市場全体より小さい銘柄に特化したETF「インベスコS&P500低ボラティリティー」は5％近く上昇。同様のファンド「iシェアーズMSCI米国ミニマム・ボラティリティー・ファクター」は1％近く上昇した。一方、S&P500種指数は年初来で1％近く下落した。
これら「低ボラ」ファンドは、S&P500種連動型ファンドのように資産の3分の1を少数の大型テック株に投資するようなことはしない。代わりに好むのは公益、金融、生活必需品株など、以前は「退屈」だった業種で、保有しているのは廃棄物処理サービスの米ウェイスト・マネジメント、スイスの保険会社チャブ、米不動産投資会社リアルティ・インカム、米日用品大手コルゲート・パルモリーブ、産業ガス大手リンデなどだ。
「多くの点でこうした銘柄は注目されておらず、それは長期投資家にとって利点になり得る」。米資産運用大手ブラックロックの米国株式ETF責任者ジェイ・ジェイコブス氏はこう話す。
