「言ったもの負け」。そんな言葉が裏で囁かれている企業もあるのではないだろうか。企業や行政などで働き方改革や組織改変などに携わっている沢渡あまね氏は、書籍『組織の体質を現場から変える100の方法』で、変えるべき組織体質の一つとして「言ったもの負け」の文化を挙げる。これは一体どのような問題を引き起こすのか。本書の内容をもとに解説する。(文/神代裕子、ダイヤモンド社書籍オンライン編集部)
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「提案」が「押し付け」に変わる瞬間
「言ったもの負けだからね、うちは」
筆者が昔働いていた組織で、先輩社員から言われたセリフである(余談だが「頑張った人が損をする会社」とも言われた)。
地方の小さな企業だったが、何か問題点や取り組んだ方が良くなることを提案したら、上司が「じゃあ、よろしく」と押しつけてくる組織体質だったのだ。
「提案したことを聞き入れてくれる」と言えば風通しのいい企業のようにも聞こえるが、実態は押しつけだ。こういった会社は少なくないはずだ。
沢渡氏は、このような「言ったもの負け」の組織体質を「もはや、日本の大企業のお家芸ではないかと思わざるを得ない」と指摘する。
「言った人がやって」と言われないために
提案者に実行が押しつけられる環境は、「ちょっとした気づきや改善点も口にしにくくなる」と沢渡氏は語る。
確かに、提案したら「やって」と言われるなら、すでに日常業務で手がいっぱいの人は言い出せなくなってしまう。
それだけでなく、沢渡氏は「全体を俯瞰して課題に気づける人と、与えられた任務を完遂できるのが得意な人は別」と語る。
そのため、本人に明確にやりたい意志や能力がある場合(また、組織として人材育成の意図がある場合)を除き、「基本的に提案者と実行者は分離した方がよい」という。
そのため、沢渡氏は次のような伝え方を勧めている。
確かに、先に「対処できない」と言ってしまうのはいい手だ。
その提案が納得のいくものであれば、上司も実行者を手配してくれるに違いない。
改善提案を“余計な仕事”にしないために
一方で、その場合に問題になるのは解決担当者に指名された側の気持ちだ。沢渡氏も次のように注意喚起する。
この問題は根が深い。確かに任された側の立場に立って考えると、やりもしない人からの指摘で仕事を増やされてはたまったものではない。
何か大きなミスにつながるようなことを指摘されたのでもなければ、「余計なことを言って」と反射的に思ってしまいそうだ。
この際に大事になるのは「マネジメント」だと沢渡氏は語る。
やはり「やった甲斐があった」と解決担当者に思わせるような仕組みづくりが必要なのだ。
「言ったもの負け」の組織体質を逆手に取る
こうした「言ったもの負け」の組織体質の会社にいるのならば、「それを逆手に取る手がある」と沢渡氏は指摘する。
そのため、沢渡氏は次の2つを提言する。
・ここぞとばかりに手を挙げよう(P.148)
そして、「あなたが成果を出してから、『言ったもの負け』の文化を変えるためのマネジメント改革に着手すればよい」と語る。
確かに、筆者は前社に在職していた際に、ある大きなメディアの立ち上げを「クライアントに提案したい」と上司に申し出たら、「どうぞ」とあっさり許可が出た。
提案の準備は大変だったが、筆者が「これは作った方が絶対にクライアントの役に立つ」と確信していたものだったので、クライアントからも好評だったし、作っていて楽しかった。
今思うと、「こんな提案は通らない」「やるだけ無駄」などと否定的なことを言われなかったのは、「言ったもの負け」体質がいい方に転んだ出来事だったのかもしれない。
提案が止まれば、改善も止まる。改善が止まれば、組織は学習しなくなる。
「言った人が損をする」かどうか。そこに、その組織の体質は表れている。
「言ったもの負け」は、組織の停滞を生む装置にもなり得るのである。








