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HPV（ヒトパピローマウイルス）は子宮頸がん、肛門がんや尖圭コンジローマの原因ウイルスだ。主な感染経路は性行為で、性交経験がある男性の約91％、女性の約85％が一生に一度は感染するといわれている。
40～50代の男性に多い中咽頭がんの発症に関連することもわかっており、男女の別なく警戒すべき代物だ。
HPVには200種類以上の型があり、がんの発症に関与する「ハイリスク型」については感染を予防するワクチンが開発され、140以上の国と地域で公的接種が実施されている。
日本ではようやく2022年にハイリスク型2種類の感染を防ぐ2価ワクチン、同じく4種類に対応する4価ワクチンが定期接種化された。翌23年4月には9種類のハイリスク型への感染を予防する9価ワクチンも定期接種として公費で受けられるようになった。
定期接種は「予防接種法」に基づき、対象者全員が受けるべきだとされるワクチンのこと。生後2カ月目のワクチンデビュー（基本的に5種混合、小児用肺炎球菌、B型肝炎、ロタウイルスワクチン）から始まる小児期感染症対策の“大トリ”として、パートナーとの関係や、妊娠、出産など、これからの「人生の選択肢」を守るワクチンを接種するわけだ。母子健康手帳の予防接種の記録ページにもHPVワクチンの欄が設けられるようになった。
ただし、26年2月現在、定期接種の対象は小学校6年～高校1年相当の女性のみ。20年の4価ワクチンに続き、昨年の夏に9歳以上の男性に対する9価ワクチンの接種が承認されたにもかかわらず、費用面から男性の定期接種に対する行政の態度は及び腰で、議論は頓挫している。
女性の定期接種のみでHPVの集団免疫が成立するには、少なくとも50～60％の接種率が必要だが、女性の接種率は40％前後で伸び悩んでいる。これをカバーしつつ、男女公平にHPV関連疾患を予防するには、性の区別がないgender neutralな接種が望ましい。
実際、世界に先駆けて接種を実施したオーストラリアでは、すでに子宮頸がんの撲滅が視野に入っており、HPV関連中咽頭がんの発症率減少も期待されている。10年後、20年後、日本は議論を先送りした結果と向き合う。
（取材・構成／医学ライター・井手ゆきえ）
