2月の米消費者物価指数（CPI）は、軟調な労働市場と一様ではないインフレ動向の間で板挟みになっている米連邦準備制度理事会（FRB）当局者にとって、大した気休めにはならなかった。変動の大きい食品とエネルギーを除いたいわゆるコアCPIの前月比上昇率はわずか0.2％で、伸びは比較的緩やかだった。この数字だけ見れば、労働市場が悪化した場合に利下げする障害が取り除かれたかに思える。だが注意点が三つある。第1に、このデータは米国とイスラエルによるイラン攻撃の経済的影響が出る前のものだ。原油価格は依然として不安定で、ホルムズ海峡は閉鎖されたままだ。この制約はまだ消費者物価に反映されていない。第2に、米労働統計局は昨年10月の政府機関閉鎖で欠落したデータを補完していたが、4月の改定でインフレ率が上方修正される可能性がある。