新興企業（スタートアップ）の従業員にとって良い時代がやって来た。米マサチューセッツ工科大学（MIT）のある卒業生は、エントリーレベルのソフトウエアエンジニア職を得たが、その年俸は22万ドル（約3500万円）だった。これは彼を採用した企業が明らかにしたもので、しかも株式を含まない金額だという。スタートアップは長い間、低めの基本給を手厚い株式報酬（現金化できるとは限らない）で補うことで知られてきた。その考え方は、イグジット（創業者や出資者が保有株式を売却して投資資金を回収すること）や新規株式公開（IPO）の際に大きな見返りを得られる可能性を示して、人材を引き留めるというものだった。最近では、高成長の人工知能（AI）系スタートアップがベンチャーキャピタル（VC）から潤沢な資金を得ている。これに人材市場での競争激化が相まって、より高額な報酬オファーが増えているほか、インセンティブの仕組みもますます工夫されたものになっている。