米経済は昨年、まるで重力に逆らうかのように、貿易戦争による混乱や深刻な人手不足、株式相場の乱高下に耐えてきた。現在は、世界のほとんどの国よりもはるかにうまく、世界的な石油ショックの衝撃を吸収しつつある。米経済は、堅調な個人消費、低下傾向の金利、過去最高水準の株式相場という盤石な基盤を持ってイラン戦争に突入した。ガソリン価格は1ガロン当たり3ドル（約480円）を下回っていた。とはいえ、米経済が戦争の影響から完全に逃れられるわけではない。ガソリン価格が急騰し、インフレに疲弊した消費者や燃料に大きく依存する企業を直撃している。アナリストは、農業に不可欠な肥料のほか、医療機器や半導体製造の製造工程に欠かせないヘリウムが不足すると警鐘を鳴らす。欧州への打撃も米国に無関係ではない。米国から財・サービスを購入している国々は、自国経済が苦境に立たされる中で購買力を失う可能性がある。