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テレワークの「サボり」を防ぐため、Zoom常時接続などで部下を徹底監視した企業に一体何が起きたのか?一見合理的に思えるこの管理手法ですが、実は組織の生産性を根底から破壊し、“ある致命的な事態”を招くケースが相次いでいます。なぜ厳しい管理は逆効果なのか?監視が生む「意外すぎる代償」の正体に迫ります。(人材研究所ディレクター 安藤 健、構成/ライター 奥田由意)
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監視か自律か
二極化したマネジメント方針
コロナ禍でテレワークが急速に広まったとき、多くのマネージャーが「部下のサボり」という疑念に直面しました。
それまでのオフィスという物理的な空間では、少なくとも隣の席で部下がパソコンに向かっているのが見え、声をかければすぐに返事が返ってくる。部下が仕事をしているかどうかは一目でわかります。
しかしリモートになった途端、それはもはや日常ではなくなりました。ここで、組織の方針は大きく2つに分かれました。
ひとつは、社員を信じ、成果で評価するというものです。
いつまでにこの納品物を、このクオリティで作ってほしいという目標だけを定め、プロセスへの介入は最小限にして、あとは本人の裁量に委ね、アウトプットで測る。そういう組織です。
もうひとつは、ITツールを駆使して社員の行動を徹底的に監視するという方針です。
PCのログを記録し、ウェブカメラを常時接続させ、Zoomなどのビデオ会議ツールをつけっぱなしにするよう義務づける。人は易きに流れるもの、という性悪説ならぬ「性弱説」(私の造語です)に基づき管理を強化します。
しかし数年が経過した今、このときの決定が、組織のエンゲージメントと生産性に決定的な違いをもたらしていることが明らかになっています。







