私は2019年、米中間の競争をテーマにした自著の取材で、東莞市に新設された華為技術（ファーウェイ）の広大な研究開発（R&D）拠点を視察した。東莞の拠点は深圳の本社から車で1時間ほどの場所にあり、その規模は圧倒的だった。300エーカー（約1.2平方キロメートル）もの広大な敷地に2万5000人を超す従業員が働き、深圳の地下鉄を模したミニチュア鉄道が、パリやルクセンブルクといった欧州の都市の名が付いた12の「街」をつないでいた。同社の幹部は、この風変わりなデザインについて「我が社は欧州で成功しているのだ」と大まじめに語っていた。この施設は、同社の自信を物語っていた。同年11月のウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）のインタビューで、創業者の任正非氏は、トランプ大統領を視察に招待し、米国の制裁を特有の強気な姿勢で一蹴した。「永遠にそのままにしておけばいい」と同氏は制裁について述べた。「我々はやっていける」