始まったばかりのハイテク株反発は9日の急落で終わり、ナスダック総合指数は約1％下落、1月上旬以来で最大の上昇分を帳消しにした。今回の下落を受けて不安定な状況が続き、最高値圏での推移はほんの一握りの半導体企業の驚異的上昇に根ざしているとの懸念が強まっている。一部では、金利上昇で予想される圧力や人工知能（AI）取引への懸念、12日のスペースXの巨額新規株式公開（IPO）を皮切りとした「ハイテク新株の雪崩（大量供給）」を前に、このように裾野の狭い相場上昇は維持できないのではないかと危惧されている。しかし、9日にS&P500種指数が0.3％下落した一方、不動産、生活必需品、ヘルスケアなど同指数の11セクターのうち9セクターがプラス圏で推移。上昇した企業の多くは実体経済に直結している。ホームセンター大手ホーム・デポの株価はダウ工業株30種平均の構成銘柄の中で好調なパフォーマンスを見せ、ジャム「ジフ」を作る食品大手JMスマッカーはS&P500種指数をけん引した。