「構想力・イノベーション講座」(運営Aoba-BBT)の人気講師で、シンガポールを拠点に活躍する戦略コンサルタント坂田幸樹氏の最新刊『戦略のデザイン ゼロから「勝ち筋」を導き出す10の問い』(ダイヤモンド社)は、新規事業の立案や自社の課題解決に役立つ戦略の立て方をわかりやすく解説する入門書。戦略とは何か。変化の時代に、企業は何を問い直すべきなのか。本連載では、さまざまな経営や組織の悩みについて坂田氏に話を聞きながら、同書の考え方を現在進行形の課題へと結びつけていく。
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タスクをこなしているのに前に進まない理由
――「計画倒れ」に悩むビジネスパーソンは多いですよね。何が原因なのでしょうか?
計画倒れを繰り返す人に共通しているのは、「何を解くべきか」を定義しないまま動き出してしまうことです。
多くの人は、計画がうまくいかない理由を「実行力が足りないから」「タスク管理が甘いから」だと考えます。
しかし実際には、その前の段階に問題があります。そもそも何を解決しようとしているのかが曖昧なまま、答えを探そうとしているのです。
私自身、コンサルタント1年目のときに、この落とし穴にはまりました。上司からアドバイスをもらい、言われた通りにタスクを細かく切って、一つひとつこなしていく。傍目には真面目に仕事をしているように映っていたでしょう。
ところが、あるとき「そもそも何のためにこれをやっているのか」と、ふと疑問に思ったのです。実は、自分自身がその目的を明確に理解していなかったことに気づきました。
――上司のアドバイスに従っていても、うまくいかないことがあるということでしょうか?
そうですね。もちろん、上司は良かれと思ってアドバイスをくれます。
しかし、そのプロジェクトに最終的に責任を持つのは自分自身です。もし上司の指示に違和感があれば、自分の判断で軌道修正しなければいけません。
その感覚や判断軸は、プロジェクト全体の目的から逆算して、「このタスクは何のために存在するのか」を常に問い続ける姿勢によって培われます。
与えられたタスクを着実にこなすことが得意な人ほど、この落とし穴にはまりやすい傾向にあります。
昨日も遅くまで働いた。大量のタスクもこなした。それなのに、本質的には何も前に進んでいない。こうした悪循環が生まれるのは、そもそも解くべき問いが定義されていないからです。
計画倒れを防ぐ人は、最初に問いを定義する
――では、具体的にどうすれば計画倒れを防げるのでしょうか?
まずはプロジェクトの目的を考え、そこを起点にブレイクダウンしていくことです。
「なぜこのプロジェクトをやるのか」「そのために解決すべき課題は何か」を掘り下げていくと、本当に向き合うべき問いは意外なほど少ないことに気づきます。
逆に言えば、そのいくつかの本質的な問いさえ正しく定義できれば、必要なタスクは自ずと見えてきます。
計画倒れを防ぐために必要なのは、実行力の強化でも、より細かいタスク管理でもありません。「何を解くべきか」を明確にすることにつきます。
――「問いを立てる」という発想は、『戦略のデザイン』にも通じていますね。
まさにそうです。戦略においても最初に考えるべきなのは「何を解くか」です。戦略とは、解き方の正解を探すことではなく、何を解くべきかを起点に勝ち筋を設計することなのです。
不確実性が高く、ゴールが変化し続ける現代においては、最初から固定的な答えを持つことよりも、その時々で解くべき問いを見極め続けることが重要になります。
拙著『戦略のデザイン ゼロから「勝ち筋」を導き出す10の問い』では、そのための思考プロセスを10の問いとして体系化しています。綿密な計画は立てているのに結果が出ない、頑張っているのに前に進まない、と感じている方には、参考になるはずです。
――ありがとうございました。
IGPIグループ共同経営者、IGPIシンガポール取締役CEO、JBIC IG Partners取締役。早稲田大学政治経済学部卒、IEビジネススクール経営学修士(MBA)。ITストラテジスト。
大学卒業後、キャップジェミニ・アーンスト・アンド・ヤング(現フォーティエンスコンサルティング)に入社。日本コカ・コーラを経て、創業期のリヴァンプ入社。アパレル企業、ファストフードチェーン、システム会社などへのハンズオン支援(事業計画立案・実行、M&A、資金調達など)に従事。
その後、支援先のシステム会社にリヴァンプから転籍して代表取締役に就任。
退任後、経営共創基盤(IGPI)に入社。2013年にIGPIシンガポールを立ち上げるためシンガポールに拠点を移す。現在は3拠点、8国籍のチームで日本企業や現地企業、政府機関向けのプロジェクトに従事。
単著に『戦略のデザイン ゼロから「勝ち筋」を導き出す10の問い』『超速で成果を出す アジャイル仕事術』、共著に『構想力が劇的に高まる アーキテクト思考』(共にダイヤモンド社)がある。




