前年比238.7万円減でもトップとなった企業とは？
今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って「年収が高い陸運・海運会社ランキング2025」をお届けする。対象期間は2024年4月期～25年3月期。従業員数は単体ベースで、100人未満の企業は除外した。
なお、ホールディングカンパニー（HD）は「持ち株会社」とも呼ばれ、傘下のグループ企業を「親会社」として統制する役割がある。事業の運営会社に比べ、少人数であることが多いため、総じて平均年収も高額になる傾向がある。
それでは早速、ランキングを確認していこう。
1位になったのは、商船三井で、平均年収は1436.8万円、従業員数は1329人、平均年齢は38.5歳だ。
同社は2023年のランキング、2024年のランキングに続き、3年連続1位だった。ただ、前年の1675.5万円に比べ、今回は238.7万円減（14.2％減）となった。
2位は日本郵船で、平均年収は1435.4万円、従業員数は1336人、平均年齢は38.1歳だった。物流事業における取扱量の増加などの影響で、25年3月期の売上高は2兆5887億円（前年比8.4％増）だった。
3位は飯野海運で、平均年収は1286.6万円、従業員数は211人、平均年齢は38.3歳。
4位は、川崎汽船で、平均年収は1222.8万円だった。従業員数は900人、平均年齢は38.5 歳だった。
5位はNSユナイテッド海運で、平均年収が1102.0万円、従業員数は247人、平均年齢は40.1歳だった。
今回のランキングは陸運と海運の2業種に絞っているが、1000万円を超えたのは上位5社で、全て海運会社だった。なお、海運業界はコロナ禍による物流の混乱やコンテナ船運賃の高騰などを背景に軒並み好調であったが、中東情勢の緊迫化や、ホルムズ海峡を巡る地政学リスクなどもあり、先行きには不透明な要素が多い。
全社のうち、平均年収が1000万円台だったのはランキングのトップ5社、900万円台だったのは阪急阪神ホールディングス（平均年収900.0万円）のみ、800万円台だったのは東急（平均年収883.1万円）を含む6社だった。
なお、34社の業種を見ると、海運はトップ5社、10位の東海汽船（831.1万円）、20位の明海グループ（727.6万円）の7社のみ。それ以外の27社はすべて陸運だった。
ランキングには、その他にどんな企業が入っているのか。次ページ以降をチェックしてみてほしい。
（ダイヤモンド・ライフ編集部）
