写真はイメージです Photo:PIXTA
デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。トランプ関税や中東情勢の緊迫化も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回は鹿島、大林組、大成建設、清水建設の「ゼネコン」業界4社について解説する。（ダイヤモンド・アナリティクスチーム 大根田康介）
四半期増収率は
鹿島だけマイナス
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比の増収率を算出した。対象とするのは以下のゼネコン業界4社で、対象期間は2026年4～6月期の四半期である。
各社の増収率は、以下の通りだった。
・鹿島
増収率：マイナス1.5％（四半期の売上高6400億円）
・大林組
増収率：19.0％（四半期の売上高6234億円）
・大成建設
増収率：18.4％（四半期の売上高5212億円）
・清水建設
増収率：9.3％（四半期の売上高4828億円）
ゼネコン業界の四半期増収率を見ると、大林組、大成建設、清水建設はプラスだった。
一方で、鹿島だけマイナスとなったが、その要因は何か。また、原材料価格の高騰などでコスト負担が増す中、各社は2027年3月期をどのように見通しているのか。次ページ以降で、四半期増収率の推移と共に詳しく解説する。
