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デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。トランプ関税や中東情勢の緊迫化も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回は大塚ホールディングス、エーザイ、協和キリン、塩野義製薬、小野薬品工業の「製薬」業界5社について解説する。（ダイヤモンド・アナリティクスチーム 大根田康介）
塩野義は63％増、小野薬品だけマイナス
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下の「製薬」業界5社。対象期間は26年4～6月としている。12月期決算の大塚ホールディングス（HD）と協和キリンは第2四半期、他の3社は3月期決算で第1四半期となる。
各社の増収率は以下の通りだった。
・大塚HD
増収率：17.4％（四半期の売上収益7020億円）
・エーザイ
増収率：15.6％（四半期の売上収益2343億円）
・協和キリン
増収率：15.3％（四半期の売上収益1451億円）
・塩野義製薬
増収率：63.7％（四半期の売上収益1633億円）
・小野薬品工業
増収率：マイナス8.9％（四半期の売上収益1161億円）
製薬業界5社の中で、小野薬品工業だけがマイナスとなる一方、塩野義製薬は大幅なプラスとなった。
各社の増減した要因は何か。また、27年3月期通期をどう予想しているのか。次ページ以降で、各社の増収率の推移と共に詳しく見ていこう。
